粗大ゴミとは
整体師になり廃棄の対象となった物および既に廃棄された無価物を指す。また、近年、リサイクル可能な有価物に関しては、取引価格が上昇しており、日本においては、中国等への輸出が急増し、国内リサイクル産業へ打撃を与えている。 廃棄物の処理及び清掃に関する法律第2条によれば、ごみ、粗大ごみ、燃え殻、汚泥、ふん尿、廃油、廃酸、廃アルカリ、動物の死体その他の汚物又は不要物であって、固形状又は液状のもの（放射性物質及びこれによって汚染された物を除く）をいう、とされており、産業廃棄物と一般廃棄物に大きく2分類される。 役に立たなくなった不要なものをいう。「くず」や「かす」とだいたい同じ。最初から誰にとっても価値を生じない物体、たとえば路傍の石などは、ごみとはされない。誰かが、何らかの理由で一度は所有し、その後価値を失った物がごみとなる。 ごみは、誰がその物体をごみと考えるかに依存した相対的な定義である。ある集団にとってはごみでも、別の集団にとっては宝の山という状況が存在する。そこに含まれているものに対して価値をいかに見出すかであり、そのために必要な労働力と賃金とも密接に関係している。そのためリサイクルやオークション、フリーマーケットなどにより両者の接点を設ける事がごみの減量においては重要となる。たとえば日本では、昔から原材料から液体成分を抜き取った残留物をカスとして再活用している。 粗大ごみはその主体者が何に価値を見いだし所有したかを反映するため、その主体者に関する情報源となる。遺跡の一つ貝塚は古代の人間のごみ置き場であるとも言える。考古学上貝塚（≒ごみ）は古代人の生活様式などを知る上で多くの情報を持っている。現在でも産業スパイ活動、犯罪捜査、軍事、諜報活動などにおいて、企業、犯罪被疑者、敵対する軍隊などから出てくるごみは、大変重要な情報源であると言える。 主に先進国の、特に都市部において大量に発生するごみとその処理の問題は年々深刻になっている。いわゆる“燃えないごみ”と“燃やせないごみ”（燃やすとダイオキシンを発生するものなど）や、処理が技術的に難しかったり、単純に埋め立てるだけでは環境に悪影響を及ぼすようなごみが出現したことが状況を悪化させている。詳細はごみ問題を参照のこと。 所有権に関しては、ごみは無主物であると言う解釈と、廃棄物処理業者に譲渡するまで一時的に占有を離れているだけであり、無主物ではないと言う解釈がある。業者以外の者が無断でごみを持ち去った場合に問題となる。 有価物は廃棄物ではないが、循環型社会形成推進基本法においては、有価・無価を問わず「廃棄物等」とする。 日本 日本の廃棄物の9割近くは産業から出ている。 平成17年度の廃棄物の量 産業廃棄物 総排出量 4億2,200万トン[1] 最終処分量 2,400万トン[1] 一般廃棄物 総排出量 5,273万トン[2] 最終処分量 733万トン[2] 不用品回収を埋め立てる最終処分場の確保が厳しいことや[2]、不法投棄、食料の廃棄の多さが問題とされることが多い。食品廃棄物は、事業から平成17年度で1136万トン、家庭の生ゴミは平成16年度で1010万トン出ている[3]。 廃棄物回収の有料化 「廃棄物処理コストに比べて排出者の負担金額が安く排出量に応じた料金負担がなされていないため、排出者に廃棄物削減のインセンティブが無い」という環境経済学の発想から、日本各地でごみ有料化が行われている。 アメリカ フリーガンと呼ばれる、廃棄物を再利用して生活する運動がある。 廃棄物の処理方法 焼却処分 ストーカ方式、流動床方式、ガス化溶融炉、ガス化改質炉、RDF、プラスチック油化 埋め立て処分 その他 コンポストメタン回収、リサイクル 廃棄物処分場 現行の処分場は不足しているが、NIMBY（Not in my backyard）問題と呼ばれるように新規立地が難しく、より適正な維持管理・合意形成などの課題を抱えている。 また大量生産の工業製品であっても、活発な産業活動の結果として過剰な意匠の新陳代謝が行われた結果、古い工業製品がただ古いというだけで市場から姿を消した後に、それら製品に凝らされた意匠の素晴らしさが再評価され、消費者が再びそれら工業製品を求めるケースも増えてきている。これら古い工業製品に対する市場価値の上昇は、修理や修繕に掛かる人的コストを上乗せしても、採算に乗る段階に達していることもあり、近年ではこれらを供給するレストア産業が活気を見せている。 なおこの古い工業製品に対して関心を持つ文化は、1980年代以降に日本にも輸入され、日本国内でも、非常にゆっくりではあるが同種の市場が形成されつつある。 工業後発国 様々な理由で工業的な発達が遅れた結果、日本や欧米等に経済的な格差をあけられた工業後発国では、世界市場を精密機械産業や重工業の分野で先進国に独占され、軽工業や安価な工業製品の輸出でしのいでいる。 これらの国々では自国製品の信頼性が低いことから、ある程度は修理しながら使い続ける体制がある。その一方で、工業的に優位にたっている国で使用された工業製品も、その旺盛な修理体制で直して使う文化が発生しており、日本やドイツ等の工業国から廃車同然の自動車（四輪車・二輪車）を輸入、部品単位で修理して自国内市場に流通させたり、それら部品を利用して故障車両を修理して利用するという再使用文化も発達した。これを専門に扱って財を成す者も多い。 当然ながらこれら工業後発国では、修理技術面での急速な発展が興っており、事故車や故障車・輸送中のトラブルによって商品価値の無くなった自動車を輸入、修理した上で周辺国へ製品として出荷するという市場が東南アジア方面や中東・ロシア近辺で生まれている。 しかしその一方で、先進国内での処分費用が高く付く場合（例としてはカーエアコンに利用されたフロンなど）にあって、解体処分費用を軽減させるために、これら修理を得意とする国に輸出するケースが見られる。これらはかつて、輸出対象国内に適切な処分能力を持たないことも多く、その国を汚染する危険性も挙げられていたが、近年ではこれら有害な物質を含む輸入品から、有害物質を資源として回収、さらにはそれを容器に再充填して、製品として市場に流通させるという、何とも逞しいケースも見られる。 また工業先進国から再利用可能な鉄などの金属や古紙といった物を輸入・再資源化して輸出したり、国内市場で流通させる動きが活発な国も多い。2000年代に入って中国では建設ラッシュにより鉄需要が増大、海外から活発にスクラップを輸入し、国内の鉄筋需要を賄っているため、国際的にもくず鉄の市場価値上昇を招いている。 経済後進国 国家の成立が遅かったため開発が遅れていたり、政治的な理由によって経済的な発達が立ち遅れた国では、工業製品であっても、一般労働者の経済事情から見れば高価であることが多いため、修理して再利用する文化が根強い。しかし経済のグローバル化が進行する中で、これら国家間の経済格差は急激に埋まる傾向があり、沿岸都市部を中心として、欧米型大量消費社会が浸透しつつある。